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★マスメディア偏向報道と田原総一朗氏の降板
マスメディアの鳩山政権攻撃に拍車がかかっている。
CIAとの関わりが深いと見られる読売系列テレビの偏向報道も激しい。
土曜日朝の「ウェークアッププラス」、金曜日夜の「太田光の私が総理大臣になったら」、
平日夜の「NEWS ZERO」がその代表である。
「太田総理」12月11日の放送では、…鳩山由紀夫内閣総理大臣を追い込むための必死の工作が示された。◇
日テレ番組「太田総理」は、鳩山政権攻撃のための番組と言って過言でない。
低俗で不正確、偏向しきった内容が毎週、公共の電波で垂れ流されている。
政治番組を制作するのなら、放送法の規定に従い「政治的公平」を確保することが不可欠であるが、
小泉政権登場以降、メディアの政治的公平は完全に破壊され尽くされている。◇
普天間飛行場移設問題でもマスメディアは声をそろえて「日米関係の危機」を叫び、海上滑走路建設の決断を鳩山政権に迫る。
自民党政権が成立させてしまった合意は重いが、それがすべてではない。
辺野古に移転するにしても、本来はヘリコプターの離着陸施設があれば良いはずだったのが、
いつの間にか話が1300ｍ滑走路建設にすり変わった。◇
米国の本音は日本の費用で滑走路を造らせること、
日本の本音は防衛利権に群がる業者が海上滑走路建設を求めたことにあったのだと考えられる。
この利害が一致して日米合意が形成されたのではないか。
こうした経緯をしっかりと調べ直すことは当然であり、そのためにある程度の時間がかかることも当然だ。
米国は、「日本は圧力をかければ狼狽して米国の言いなりになる」との基本観の下に行動していると考えられる。
日本のマスメディアは米国のこのシナリオに沿って鳩山政権攻撃に拍車をかけているのだ。
このようなメディアは国籍を日本から米国に変更するべきだ。◇
マスメディアでは、偏向報道代表のテレビ朝日番組「サンデープロジェクト」の
偏向司会者である田原総一朗氏がようやく番組を降ろされることになったことが伝えられている。
日本を悪くした元凶のひとつがこの番組であったと言って良いだろう。
汚染され尽くされてきた日本のマスメディア情報空間の一角が清浄化される可能性が生まれてきた。(後略)
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