09/08/19 20:26:45 JD5LrPoo0
集団ストーカー犯罪システムの一部に組み込まれた企業・団体は、以前から購読料などの名目で裏金を
支払っている被害者です。恐らく、以前から企業はこの集団ストーカー犯罪システムの一部に組み込
まれた加害者達から、同じような脅しをされていたと思われます。さらに、企業は内部・外部・周辺の
工作員・通勤途上での集団ストーカーによる仄めかしなどにより危機感をあおり立てられ「企業風土の改革」に
せまられます。そこで、既に共生システムの一部に組み込まれた加害者側のコンサルタント会社（フロント企業）の
指導の下に「企業風土の改革」が進められます。つまりこの改革を推し進めれば自動的に共生システムに組み込まれる仕組みです。
手に入れた集団ストーカー犯罪システムを使った結果、社内に自殺者や病人が急増し、周辺には、爆音を響かせるバイクやカラスが
大量発生し通勤電車・バス関係では事件・事故が多発し遅延が急増します。 しかし大丈夫です。 近所の警察署から天下りの
元警察官を雇っているおかげで建前上は安全です。 勿論この天下りに関しても、システムの一部を構成していることは言うまで
もありません。 同時に組織変更が頻繁に行われるようになり、これに併せてオフィスの改修工事が増加し、廃棄物が急増します。
この段階でコンサルタント会社は、「企業風土の改革」や「全社改革運動」の計画が予定通りに実行されていることを確認しています。
しかしこのシステムを、両者が自覚しているかどうかは分かりません。
企業改革が進められるある段階では、企業防衛やリストラ目的として、社内に盗聴器や防犯カメラと言う名目の盗撮用監視カメラの
設置工事が行われます。また専門のソフト会社や探偵社などの子会社を作る場合もあります。この子会社に正社員・派遣社員として
侵入した工作員やカルト集団構成員・犯罪バイト・犯罪加担バイトを行う社員達は、仕事の名目で正式に本社に出入りが出来ます。
この企業改革の結果、被害者が加害者側に変化する準備が完了したことになります。これにより企業や団体の創った子会社（探偵社）
は、既に存在する多くの善良な探偵社・興信所の有するネットワークを利用できるようになります。探偵社などは、このように増加
し、全国のネットワークが強化されます。 更に、このネットワークは、外国とも繋がっています。
企業や企業の社員は、通勤途上での集団ストーカーによる仄めかしなどと合わせてコンサルタント会社から社内の危機感をあおられ
るプログラムに乗っ取られているため、改革と言う名のもとにリストラ対象の人物を探し求め、トップの身代わりに一般社員を
集団ストーカーのターゲットに選定します。 結局、購読料の名目で支払っていた裏金が、探偵社などの企業へビジネスとして
合法的に黒幕に流れる仕組みの出来上がりです。 企業としての表向きの目的は、企業風土の改革ですがその裏には、自社社員
のリストラ目的、社員の結束力強化の目的、媚び諂うゴ○社員に対しターゲットの選別権限と効果確認の闇業務をやらせる目的
などがあります。
企業にとって、この媚び諂うゴ○社員は、断わると能力的に次の職はないと自覚していることや、本人はこの犯罪システムが腐った
性格に合っていると自覚していること。さらに、絶対ばれないとの思い込みから必ず引き受けることまで計算済みです。 またこの
ゴ○社員にとっては、社内の危機感をあおり立て、ターゲットをでっち上げてでも作ってさえすれば自分自身は首にならず安全です。
（もしもこの○脳ゴ○社員がいなければ、このような危ない橋は渡らなかったとも思われますが社内的にも恨んでいる社員が大勢おら
れますから犯罪は明るみになった場合でも、この人物一人の責任に押し付ければ事件を終結させることまで想定内です。
まさに一石３鳥４鳥のおいしい改革です。