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６日任天堂やソニーなど優良株が下げ幅拡大
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金融危機の連鎖は住宅ローン問題の震源地である米国から、
ここきにて欧州でさらに拡大する様相を強めており、
実体経済の悪化も深刻化しつつある。
任天堂は４－６月期の欧州向け売上比率が４３％、
ソニーは同２３％、キヤノンは１－６月期で同３４％と、
いずれも米国向けよりウエートが高く、
円高ユーロ安によるダメージが大きいと見られている。
「景気悪化による販売数量減少と為替の円高が
今後の収益にダブルパンチで効いてくる」（市場筋）という声が聞かれている。