09/09/12 22:30:26 azkTr0Iv
また、橘木俊詔『脱フリーター社会』(2004)でも同じようなことが述べられている。
「この八方塞がりのディレンマを解く鍵は、訓練の費用負担を企業に任せる
のではなく、公共部門が負担する方策に変換すればよい。公共部門の負担
によって若者への職業訓練を施し、若者の熟練度が高まれば、その人の
生産性が高くなるので企業はベネフィットを享受できる。それは公共職業訓練
学校で一定期間になされる方法や、企業内のOJT（仕事をしながら訓練する）
を公共部門が補助金による財政負担で代替する方法がある。これらの方法が
多くのフルタイマーの若者を企業が雇用するインセンティブになりうる。」
俺たちはもう「若く」はないが、職業訓練する場はまだ存在する。
公共部門（国や県）の対応は何年先になるのかわからないので、
バイトで貯めたお金を県立の職業訓練校などに使うのは有益であるかもしれない。
この経済状況だと訓練校の倍率も相当高いものとなるだろうが。
とりあえず今は我慢のときだ。景気には波がある。政権も変わったし、
内需がある程度回復してくれば俺たちにもチャンスはあるのではないか。