16/09/28 19:22:10.62 CAP_USER.net
日本を代表する地震専門家の笠原順三・東京大学名誉教授（74）は「今後3－4カ月くらいに慶州地震の震源地の東方で今回の地震よりも強い地震が来る可能性がある」と警告した。半月前に慶尚北道慶州市で発生したマグニチュード（M）5.8の地震は、さらに強い本震の前震だという見方だ。
笠原氏は26日、ソウル・太平路の朝鮮日報本社で行われたインタビューで、「この1カ月間の韓半島（朝鮮半島）における地震を集中的に研究したところ、韓国はもはや地震安全国ではないという結論に至った」として、上のように発言した。そして、「韓国は今後また大きな地震が来た時に備えて対策を講じるべきだ」と述べた。この見解は韓国気象庁の発表とは正反対だ。気象庁は22日、「今後の本震（慶州で発生したM5.8の地震）よりも大規模な地震が起こる確率は低い」と発表している。
日本人専門家がこのように恐ろしい警告をしている根拠は何だろうか。笠原氏は「当初は、9月初めに北朝鮮が行った地下核実験が慶州地震に与えた影響について研究していた。この2つに相関関係はなかったが、さらに地震が発生する可能性があることに気付いた」として、3つの根拠を挙げた。
第一の根拠は、韓半島には南北方向だけでなく東西方向にも活断層が存在するということだ。活断層とは、地震を誘発する可能性が高い断層を意味する。韓国の専門家たちは、慶州付近で南北に走る梁山断層を今回の地震の原因と見ている。だが、笠原氏は「この地域における震源の過去1カ月間（8月24日－9月23日）の分布を見ると、南北ではなく東西に長く走っている。この付近で最近、相次いで大小の地震が発生しており、強い本震もこの線上で発生する可能性がある」と語った。
第二の根拠は、9月12日の慶州地震に先立つ7月5日にも蔚山地域でM5の地震が発生していることだ。これまで地震がほとんどなかった蔚山と慶州で2カ月間にM5以上の地震が相次いで発生したことも、強い本震の前兆だと解釈すべきだという。同氏は「蔚山の地震も慶州地震も東西方向の断層帯で発生した。前兆現象が二度発生したため、近い将来に本震が来る可能性が高い」と述べた。
笠原氏はこうしたパターンの分析により、実際に地震の予測に成功したことがある。今年4月に熊本県でM6.5とM6.4の地震が1時間半の間を置いて発生した。この時、日本の気象庁は「本震は終わり、今後は余震だけ起こると思われる」と発表した。ところが、同氏は同じ日、テレビに出演して「地震のパターンを分析した結果、2つの地震は前震で、まもなくさらに強い地震が来るだろう」と予想した、そして事実、2日後にM7.3の地震が熊本で発生した。
第三の根拠は、5年前に発生した東日本大震災（M9）の影響だ。笠原氏は「東日本大震災以降、地震発生の範囲が広がっており、韓半島の地震もその延長線にある。過去にも日本列島と韓半島が強い地震の発生時期に広く影響を与えたり受けたりしている。今はそうした時期だと推定される」と説明した。例えば、韓半島で強い地震が2回（1643年・蔚山M7、1681年・襄陽M7.5）発生した時、日本では1707年に宝永地震（M8.5）が発生したという。
笠原氏の主張は、日本の東に位置する太平洋プレートの北上を根拠にしている。太平洋プレートは年に平均10センチメートルずつ北西方向にずれ、日本列島と韓半島が載っているユーラシアプレートにぶつかるため、地下に巨大なエネルギーが蓄積されているというのだ。このエネルギーが広範囲で大地震を引き起こすと説明している。
その上で、「韓半島の地震の特徴は、日本の地震より震源が浅いことだ。同じ規模の地震なら、被害は韓国の方が大きくなる可能性がある」と言った。事実、日本の震源の深さは、通常80－100キロメートルだが、韓国は5－15キロメートルしかない。
同氏は「地震予測は非常に難しく、特に発生時期は誰にも当てられない」と言いながらも、「発生時期の予想は違っても、『どの地域にどれくらいの強さの地震が発生する可能性が高いか』という分析は可能だ。私の予測が外れればいいのだが、外れなかったとしても、被害を最小限に食い止めるのにこの警告を役立ててほしい」と言った。
成好哲（ソン・ホチョル）記者
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