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■ ９３年ＮＴＴエイズについての請願書２ （2/3） (1の続き)
ＮＴＴ本社はそこからの収益である年商7000億円以上の金に狂い暴走し、
公共の福祉を一切無視した「表現の自由を逆手に取った悪用論の展開」にて様々な社会
問題や、女子中高生売春などの幇助、性犯罪の数々の温床を今日まで発生させ続け、
国民に「特に青少年の性欲を売上げのターゲットにする」と言う「性的な洗脳手段」にて
（米国ではこのビジネス手法をメディアセックスと呼んでいます）1993年2月以来、
国民へのエイズ感染リスクを承知のうえで利益を上げているのです。またその告発者へ
の不当な言論弾圧事件すらも発生し告訴されています。
郵政省には再三伝達しましたが、目まぐるしく変わる政界事情もあり、
大臣も安定せずの状態でずるずると国内のエイズ汚染率を上昇させています。
又、若者のファッションとしてなぜか急激に流行輸入されたボディピアスなどの
「ピアッシング現象」もその穴あけの現場事情を見ると２次感染の重要要因になる
ほど無知で不衛生な危険ぶりであり、又、今日、それがセックス関連行為とも密接
なつながりを見せています。
1990年から95年にかけてのＳＥＸ電話メディアを媒体とした月間240万人以上の
極めて危険かつ無差別な性行為目的者の人数は「理論的には５年から６年で日本の
総人口を凌駕する」ものとなります。
無論、240万人以上の全てのＳＥＸ目的テレホンメディアの利用者が、確実にセッ
クスを行い、また全員がエイズ感染者であるということはあり得ませんが、
「米国ＣＤＣの調査結果でも判明している」ように、
ＨＩＶの２次感染における基本定数（１名の無症状キャリアなどの感染者が第３者
にうつす平均数）は「40名」とも認識されていますので、 (以下3に続く)