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・2月23日に横浜市の理研横浜研究所で報道関係者を対象に開かれた「製薬協プレスツアー」で、
谷口センター長は「スギ花粉症ワクチン開発」と題して講演。
この中で、▽生後早期にBCGを接種させる▽幼児期からヨーグルトなど乳酸菌飲食物を摂取させる
▽小児期にはなるべく抗生物質を使わない▽猫、犬を家の中で飼育する▽早期に託児所などに預け、
細菌感染の機会を増やす▽適度に不衛生な環境を維持する▽狭い家で、子だくさんの状態で育てる
▽農家で育てる▽手や顔を洗う回数を少なくする―の9か条を紹介した。
谷口センター長は、2003年のアレルギー疾患増加の疫学調査結果などを例に挙げて説明。同
調査によると、花粉症を含むアレルギー患者は、20歳代は 80%、40歳代は70%、50歳代は40%、
60歳代は30%と、若い世代ほど割合が多い。きょうだいの数とアレルギー疾患発症頻度に関しては、
第1子の発症頻度は6.3%だが、第2子は4.9%、第3子は3.1%と、第2子以降は発症頻度が下がる
傾向が見られた。
また、生後6か月以内に麻疹、抗酸菌などの感染症にかかると、アトピーになりにくいという。
6歳時点でのツベルクリン反応陽性者は喘息の発症頻度が4%、反応陰性者は16.2%だった。
一方、生後3年以内に抗生物質を投与すると、花粉症や喘息の発症率が高くなるという。
谷口センター長は、「花粉症は、ある程度不衛生でエンドトキシンの量が多い環境で育つと発症
しにくくなる。逆に、下水道などインフラが完備されている所、車の交通量の多い所で育つと
発症率が高くなる」と説明した。
谷口センター長は、「幼児期でアレルギー体質が決定するという仮説は正しいことが証明された。
花粉症などのアレルギー性疾患は文明病であり、人間が物質文明を追求したために生じた免疫機能
失調症だ」と指摘。その上で、「国民の約20%がスギ花粉症に罹患し、その経済損失は年間1.2兆円と
試算されている。既存の医薬品による対症療法のみでは、増大するアレルギー疾患患者の
治癒は困難。根本的な治療を実現するワクチン開発が急務だ」との認識を示した。（抜粋）
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