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トヨタの「プリウス」、ホンダの「インサイト」など新型ハイブリッド車が続々とお目見えし、
電気自動車元年ともいわれる今年は本来なら“当たり年”になるはずだったため、メディアや代理店側の失望はさらに大きい。
特に厳しい見直しの対象になっているのが紙メディア。読者層がセグメントされている雑誌はまだ出稿価値がある
と認識されているが、新聞広告は大幅に削減される可能性が高い。もともと自動車メーカーにとって新聞広告は、
新車発売を告知するためにお約束的に出稿してきたにすぎない。「一昔前は週末の新車発表会のタイミングに
合わせて出稿できるうえ、地域ごとに近隣ディーラーの名前や住所を刷り込むことができる新聞広告は、
販売店サイドから喜ばれる広告形態だった。しかし、すでにその時代は終わっている」（関係者）。
総額抑制の中で、インターネット向けの広告を増やすような動きも見られない。高額商品でスペックも複雑なため、
ライバル商品との比較もしたいのが自動車。本来ならネット広告の出番となるはずだが、あまり浸透していない。
実際、メーカーのホームページ来訪者もスペックと価格をチェックする程度で、滞留時間は長くないという。
むしろ、メーカーは即効性のある新たな“メディア”の可能性を模索し始めている。最近の成功例がトヨタの
小型車「パッソ」と東京ガールズコレクション（TGC）のコラボだ。TGCは日本最大の消費者参加型ファッションショーで、
これと組んで広告・販促展開したパッソは好調な売れ行きを示した。「TGCの観客は2万～3万人程度だが、
その背後に700万ユーザーが存在する。いわばマスメディアだ。パッソはいいところに目をつけて成功した」（広告業界関係者）。
（中略）
急減余儀なくされた消費者金融の広告費
自動車、電機などの大口広告主は、総じて厳しい広告宣伝予算で新年度に臨むことは間違いない。
となれば、新興勢力をどのように呼び込むかも、マス広告にとって重要な戦略になってくる。
1990年代前半にテレビ広告を席巻した新興勢力は、消費者金融。しかし上限金利引き下げによる
過払い金利返還問題により、すっかり収益構造が悪化。今でもアコム（84位）、プロミス（94位）
が上位に残っているが、5年前と比べた減少幅は大きい。
続く