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肥留間正明の芸能斜め斬り 1兆円企業のNHKが一人勝ち
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2008年の年間視聴率は、NHKが断トツだった。昨年最大のスポーツイベント北京五輪ではアスリートたちが熱戦を展開、
ゴールデンタイムでほぼ連日20%台を記録している。ドラマでは、大河ドラマ「篤姫」が平均視聴率24.5%を突破、
通り魔殺人など凶悪事件が相次ぎ、報道番組も20%にも迫る視聴率を挙げて、民放の不振を横目に一人勝ち状態だ。
その原因は言うまでもなく民放のひどい番組内容。チャンネルをひねれば同じ顔ぶれのひな壇タレントとおバカタレントばかり。
テレビ視聴率を支えている団塊の世代が見る番組が民放にはなくなり、NHKに流れた。
不況に並行して、民放はますます不振を極めている。テレビ広告費はインターネット広告費に押され、金融・保険、自動車メーカーの
出稿が激減。民放キー局5社の08年3月期連結決算は、広告収入の激減、営業利益、売上高もテレビ朝日を除く4社が減収。
特にスポットCMの売り上げは全社で前年を下回り、その穴をタレント出演の番組宣伝で埋めている。そこで各社とも映画や
DVD販売など放送外事業に力を入れざる得ない状況になった。いまやテレビ局は、映画会社と化しているのである。
特に悲惨なのは日本テレビ。昨年のCM料金は、08年前期比だけで約55億円の減収、営業利益は同約61億円減益となった。
サッカーの東京ヴェルディを維持するのも難しいのも当然だ。巨人戦放送権料は年間75億円といわれているがこの調子では
とても払いきれないといわれている。巨人戦の視聴率が10%を割った今、適正放送権料は良くて5000万円といわれ、
年間30試合の中継とすると、中継料は15億にしかならない。巨人軍が派手な補強をできなくなったのも納得できる。
TBSではスポット収入が同約48億円(4.77%減)の減収、フジテレビのスポット収入は同約52億円(3.9%減)の減収。
テレビ朝日もスポット収入は、同約14億円(1.5%減)の減少と苦戦。「ローカル局のなかでつぶれる放送局が出てくる」(キー局幹部)という予測も現実のものとなりそうだ。
>>2以降に続く
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