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今こそ情報の有料化に取り組むべき時である
最近、二人の新聞人と話をした。朝比奈豊毎日新聞社長と若宮啓文朝日新聞
前論説主幹である。私は、こうした人たちと会うとき、必ず聞いてみることが
ある。それは、「どの新聞社もネットを充実させればさせるほど紙の部数が落ち
込んでいくことで悩んでいる。ここら辺で、新聞社が談合して、情報（ニュース）は
タダという風潮を断ち切り、有料化に踏み切ってはどうか」ということである。
（中略）
両氏とも同感だとして、朝比奈社長は、ドイツの新聞社が同じようなことを
やろうとしたが、たった一社が反対したために、できなかったという話しをして
くれた。一社でも「協定」を守らず無料配信を続ければ有料化はできないとは
よくいわれることだが、そんなことはない。新聞の６割方は発表ものだから、
新聞社お家芸の「記者クラブからの締め出し」をすれば、その社は情報が入ら
なくなる。共同、時事通信が配信しなければ、多くの人手をかけて独自取材を
しなければならず、採算面でも追い込まれる。
「元木昌彦のメディア各論」（『ニューモデルマガジンＸ』2009年２月号）より