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多くの経済指標が、消費者のセンチメントの激しい悪化を示している。実体経済の厳しさが影
響している面がもちろんあるが、マスメディアの影響も大きい。
日銀の「生活意識に関するアンケート調査」によれば、景気判断の根拠として「マスコミ報道
を通じて」を挙げる人の比率は、2006年12月は18％で4位、07年12月は25％で3位だった。
それが08年12月調査では43％へ急増し、第1位へと“躍進”した（2位は「自分や家族の収入
から」、3位は「勤め先や自分の店の経営状況から」）。米サブプライム問題が顕在化した07
年以降、金融危機を報じる量は増加し、特に昨年9月のリーマンショック以降は洪水のようだ。
麻生首相は「100年に一度の経済危機のときに、国会を解散して景気対策を止めるべきでは
ない」と頻繁に話している。「100年に一度の危機」を首相が強調することで、マスメディアを
通じて中高年の消費マインド悪化を増幅させた面もあるように思われる。
ちなみに、1月20日のオバマ米大統領就任演説は、経済の厳しさを確認しつつも、「しかし米
国よ、これを知ってほしい、試練は克服されるだろう」と国民を勇気づけることに力点を置いて
いた。（抜粋。全文は URLﾘﾝｸ(diamond.jp) ）
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