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毎日新聞が自社の英文サイトに「変態記事」を掲載していた、
いわゆる「WaiWai事件」では、ネットユーザーが広告主に抗議の電話をする
「電凸(でんとつ)」と呼ばれる行動が相次ぎ、同社の経営に大きな影響を与えた。
事件後も、同社はWikipediaの記載内容を誤って報じるなど、
「ネットに対する姿勢に変化がみられない」との声も根強い。
「WaiWai事件」とは何だったのか。この事件を通じて見える新聞社とネットとの関係を、
同社OBのITジャーナリスト、佐々木俊尚さんに聞いた。
―今回のWaiWai事件を考える時の論点はいくつかあると思いますが、その一つが、広告を狙い撃ちした「電凸」です。
「電凸」を実行したのはいったい誰なのでしょうか。
佐々木 「毎日新聞のクライアントが誰か」というのは、紙面を見ればすぐに分かりますし、
実際、200社以上に抗議の電話が入ったようです。「誰かが抗議ビラをつくって
PDFにしてアップロードする」といったことが組織的に行われたのは、
おそらく日本では初めてのことではないでしょうか。
何故あそこまで大きくなったのか、びっくりしています。
■「ネット世論」は、明らかに「普通の世論」とオーバーラップ
―影響力は、実際のところどのくらいあったのでしょう。
佐々木 毎日のウェブの広告は、ほぼ全滅しました。ただ、「毎日.jp」に出稿されている
単体の広告が1つずつストップした訳ではありません。「毎日.jp」は、基本的にはヤフーの
(広告配信サービスの)アドネットワークに取り込まれていて、ヤフーに対してスポンサー側から
「毎日はアドネットワークから外してくれ」という要請があったようです。毎日新聞はヤフーの
大事な提携パートナーですし、新聞業界では一番緊密な関係にある。ヤフー側も、かなり悩んだようです。
なおかつ、1社だけ外すというのは前代未聞です。結局「クライアントの要求には応えないといけない」ということで、
「毎日.jp」への広告は一斉削除、ということになりました。
>>2-10辺りに続く
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