08/12/23 01:11:09 0
・2008年は、スポットCMが大きく落ち込む１年になった。なんと前年比1割減。
これまでテレビ局はスポットから利益を生み出してきた。
ところが、このスポットが落ち込み、収益が大きく悪化。在京キー局５社の９月中間決算では
日本テレビとテレビ東京が赤字に転落。フジテレビ以外の4社が営業減益になった。
そこで、この秋からテレビ局はこれまで不文律で禁止してきた業種のCMを解禁し始めた。
パチンコホール、宗教法人関連、そして金融商品のFXなどがそう。しかし、利益を追求する
あまり、安易に解禁に走る行為は、改めてテレビ局のモラル・ハザードが問われそうである。
悪い話は止まらない。CM離れは、来年、さらに深刻化すると見られている。
「100年に1度」と言われる不況で、既にトヨタ自動車は広告費の3割削減を打ち出している。
CM出稿量5位のトヨタだけに、その影響は計り知れない。また、そんなリーディングカンパニーの
行動が他の企業へ波及する恐れもある。そうなると、50年間築き上げてきたテレビというビジネスモデル自体に、黄信号が点りかねない。
そんな中、今年、CMに左右されないNHKが大きく視聴率を上げたことは象徴的である。
今年度の上半期（3月31日～9月28日）のゴールデンタイムの視聴率が、1963年の調査以来、フジテレビを抜いて初めて1位となったのだ。
視聴者の“民放バラエティ離れ” もNHKをアシストした要因の一つと言わざるを得ない。
どの局を回しても、似たような企画に似たようなタレント。そんな安易な番組の乱造に、視聴者が食傷気味になっているのだ。
だが、民放もこのままではいけないと思ったのだろう。この秋からゴールデンタイムで
ドキュメンタリーをいくつか始めている。が、残念ながら苦戦しているのが実情である。
TBSの『水曜ノンフィクション』は、5％前後の視聴率で低迷。関口宏の影響力に翳りが見られた。
テレビ朝日の『報道発ドキュメンタリ宣言』も、初回こそ長門裕之・南田洋子夫妻の老いと
向き合う姿を報じて22.9％の高視聴率をあげたものの、翌週から題材が一般人になったところ、
一ケタにダウン。（抜粋）
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