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（>>1のつづき）
ただ、毎日の担当者は、原因究明については紙面で取り上げる可能性があること、騒ぎを大きく
したことは認識していることを明らかにしたという。
毎日新聞社社長室の広報担当者は2008年12月1日、J-CASTニュースの取材に対し、「Popons」名の
ネットユーザーとの話し合いを認め、「本件につきましては、編集の担当者がご本人に会って誤報に
ついておわびしました」とFAXでコメントした。このユーザーは、担当者が「毎日新聞は正義」と言ったと
書き込んだが、この点については、「誠意を持って対応しておりますが、ご本人とのやり取りの中で
『毎日新聞は正義』という発言はしておりません」としている。
とはいえ、コメントでは、犯人扱いされたユーザーに紙面で謝罪するかどうかの答えはなかった。
ITジャーナリストの佐々木俊尚さんは、こうした毎日の姿勢に対し、「記事で書かれたために警察の
取り調べを受けたのですから、きちんとした謝罪が必要」と批判する。同社のおわびがユーザーへの
責任転嫁だと指摘されていることにも理解を示し、その背景には、根強いネット不信があるとする。
「変態ニュース問題など以来、社内では『インターネット憎し』の雰囲気で凝り固まっています。
新聞読者しか世論とは思っておらず、ネットユーザーらは得体の知れない連中と見ているようです。
だから、そんな対応になるんですよ。おわびは、言い訳をしているとしか見えず、冷静さを失って感情的に
反応しているように思えます。ほとんど矯正不可能で、世代交代を待つしかありませんね」
補償については、佐々木さんは、「普通はそこまで求めない」として、こう指摘する。
「言ってみれば単純ミスで、悪意はないのだから、謝ればよかった。変態ニュースのときと同じで、
ユーザーのせいにするなら、最初から謝らなければいい。また、おわびだけでなく、冷静に事実に
基づいて誤報を検証するべきです。話し合いも記者がブログ上に書くとか、経過を見えるように
することが大事。きちんとしないから、そんなことを言われるんですよ」（以上）