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・「放送収入の落ち込みが激しく、コスト削減でカバーしきれなかった。下期も回復の兆しが見えない」
TBSの2008年9月中間期決算説明会。井上弘社長は厳しい表情でこう語り、通期の連結純利益予想を
下方修正した。TBSは放送事業だけだと今期、20億円の営業赤字に転落する見通しだ。
厳しいのはTBSだけではない。在京民放キー局5社の9月中間期決算では、フジ・メディア・
ホールディングスを除く4社が営業減益となり、最終損益は5社すべてが前年割れ。日本テレビ
放送網とテレビ東京は最終赤字に転落した。5社すべてが業績見通しを大幅に下方修正する
異例の事態になっている。
特に深刻なのは、番組と番組の間に流すスポットCM収入の不振だ。テレ東以外は放送収入の
約4割をここに頼っているが、4～9月期の東京地区のスポットCM出稿は前年同期比で11％減と
落ち込んだ。「下期のスポットCM収入は良くても上期レベル。さらに悪くなるかもしれない」と
日テレの能勢康弘常務執行役員は語る。最大の理由は景気の減速だ。
だがこれは、景気に伴う一時的な現象ではないのかもしれない。広告主の「テレビ離れ」という
構造問題を指摘する声が、日増しに高まっているからだ。
電通によると、2007年のテレビ広告費が前年比0.9％減少したのに対し、ネット広告費は24.4％
増加して6000億円を超えた。ヤフーの井上社長は「ネットも含め全媒体の広告費が落ち込むという
シナリオも考え得るが、厳しいながらもネット広告費はじわじわ伸びるはず」と展望する。費用対効果が
明確なネット広告に、広告主が集中する可能性もあるという。
勢いの違いを示すのが、ネット連動テレビCMの増加だ。（>>2-10につづく）
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※グラフ「パチンコＣＭは４年で１０倍に」：URLﾘﾝｸ(business.nikkeibp.co.jp)
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