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・「円高」「株安」「消費低迷」のトリプルパンチに見舞われているソニーが、2009年3月期
通期の業績見通しを大幅に下方修正し、人員削減を含めたコスト削減策の検討に入った。
08年3月期に史上最高益を上げたばかりの同社だが、米国発の金融危機が暗い影を
落としている。
「今回の難局はかつてない事態」。23日の記者会見で、ソニーの大根田伸行CFO
(最高財務責任者)は危機感をあらわにした。
09年3月期通期の連結売上高の見通しを7月時点の9兆2000億円から9兆円に、営業利益を
4700億円から2000億円に、最終利益も2400億円から1500億円にそれぞれ大幅下方修正した。
とくに目立つのは、本業のもうけである営業利益が円高の影響で6割近くも吹き飛んでしまうこと。
欧州での売り上げが大きい同社にとって、円高ユーロ安は特に痛手になっており、1円円高が
進むと営業利益を75億円押し下げる。
今回の下方修正で、想定為替レートを7月時点の1ユーロ=162円から140円に変更したが、
現状ではすでに125円前後まで円高ユーロ安が進行。この水準が続いた場合、「営業利益を
さらに800億円から900億円押し下げる」(大根田氏)ことになる。今後の為替動向次第で、
業績がさらに悪くなる可能性もあるという。
主力商品の液晶テレビは欧米や中国で販売競争が激化し、価格が想定より下がったのに
台数が計画を下回る事態に。年間の販売目標も100万台減らし、当初の狙いだった
「黒字化は厳しい」(同)という。
株安でグループ傘下のソニー生命の運用損益を悪化させたことも営業利益を悪化させた。
世界的な不況の長期化も予想されるなか、大根田氏はさらなるコスト削減策を検討している
ことを明かした。具体策はこれから詰めるが、人員削減の可能性についても「製造所の
統廃合や固定費の削減を進めるなかで、ある程度はそういうことが出てきても不思議
ではない」とした。
シャープや東芝も相次いで業績を下方修正し、トヨタ自動車も減益が予想されている。
日本経済を支えてきた輸出メーカーが、金融危機の余波にもがき苦しんでいる。
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