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ホンダは２９日、国内を代表する二輪車「スーパーカブ」の
電気自動車（ＥＶ）版の開発に乗り出すことを明らかにした。ガソリン価格の
高騰や環境問題への対応策として、日本郵政グループが“電気カブ”導入の
意向を示しており、一定の需要が見込めると判断した。ホンダは
「環境対応型バイク」の象徴として開発を進め、５年内の商品化を目指す。
開発に着手する電気カブは、四輪の電気自動車と同様に電池とモーターで
駆動する。電池は大容量で小型・軽量化しやすいリチウムイオン電池を
採用する方向だ。家庭で充電できる長所は残しながら、新型電池の
採用で走行距離を大幅に伸ばす。ホンダでは
「過去のノウハウがある」（幹部）と実用化に自信をみている。
ホンダは平成６年に独自開発の電気スクーターを発売した実績がある。
ただ、官公庁や自治体などへの販売が中心で、販売台数も２００台に
とどまり、現在は販売していない。
一方、日本郵政グループは集配用車両として現在８万９０００台超の
二輪車を保有しているが、次世代車両となる電気カブの開発について
ホンダに打診しているもよう。同グループの郵便事業会社は四輪車について
今年度から全保有車両（約２万１０００台）をＥＶに切り替える方針で、
二輪車も順次ＥＶに切り替える意向とみられる。
スーパーカブは昭和３３年の発売以来、燃費の良さや耐久性が評価されて
国内外で普及した。現在、アジアや中南米を中心に世界１５カ国で生産、
１６０カ国以上で販売され、世界販売台数は累計６０００万台を
突破している。
*+*+ 産経ニュース 2008/08/30[**:**] +*+*
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