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(>>1の続き)
毎日新聞社への「攻撃」は、電子メールや電話によるクレームは当然のこと、毎日新
聞のWebサイトにバナー広告を掲載している企業への執拗なクレーム、また直接的に毎
日新聞社を「名誉毀損」で訴えるという動きすら起きている。さらに草の根の運動とし
て、問題をより多くの人に周知するために、問題の概要をまとめたチラシのPDFがあち
こちにアップロードされ、それを印刷して会社や学校、マンション、病院などで配布す
る人が出始めている。もちろん、こうした動きの中核には、事件の経緯や当該記事の
アーカイブなど、さまざまな情報が集積されたWeb上の「まとめサイト」がある。
これだけの攻撃を受けてしまうと、さすがに大手メディアといえども疲弊は隠せない。
複合的な原因による大炎上
ここでは、なぜ今回の事件が2か月以上ものロングランを続けるメガ炎上にまで進行
し、一向に鎮火の気配を示さないのか、毎日新聞はどこで対処をまちがえたのか、この
あたりについて分析してみよう。
●社会的責任の大きさ
インターネット上のこととはいえ、社会的信頼の大きな大手新聞社が、「デマ」に属
する情報を長年にわたり公開し続けてきた責任は大きい。一部の記事は海外の掲示板や
ブログで引用され、アニメや漫画などから連想される「日本人＝HENTAI」のネガティブ
なイメージを、具体例をあげて“補強”“実証”してしまったのである。
●あいまいな責任の取り方
毎日新聞本紙やWeb版への「おわび」掲載のほか、問題のある記事の削除、同社の有
識者委員会での討議など、幾つもの対応が採られたが、「謝罪というより言い訳だ」と
いう批判をかわすことはできなかった。さらに、Web版を担当するデジタルメディア局
の責任者が、よりによって問題発覚直後に昇進していたことなどが明らかとなり、炎上
に油を注ぐ結果となった。
(続く)