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こうしたアメーバ組織が次々生まれ、これらの組織があちこちで同時多発的に戦争を仕掛けていく状態－それは軍事分野では「非対称戦争」
と呼んでいる。
古くはベトナム戦争がそうだったし、現在進行中のイラク戦争もそうだ。小規模なゲリラが、米軍のような強大な組織を相手に神出鬼没のテロを仕掛け、
かく乱し続けるのだ。
そして、この非対称戦争は、何も物理的な戦争の中だけで起きる現象ではなくなってきている。たとえば端的な例が、インターネットにおける非対称戦争だ。
マスメディアと個人の言論がフラットになってきているインターネットの世界においては、個人の発言力は今までにないほどエンパワーされており、この力がいまや
２ちゃんねるやブログ、ＳＮＳなどのメディアを媒介にしてゲリラ化し、マスメディアや大企業をかく乱させることが可能になってきたのだ。
2008年夏、そのことを象徴する事件が起きた。
毎日新聞とインターネットの間で勃発した紛争である。きっかけとなったのは毎日新聞の海外向け英語サイト「毎日デイリーニューズ」で
「ファーストフードで女子高生が性的狂乱状態」「六本木では獣姦した豚を料理として出している」「息子の成績を上げるために、勉強前に性的な関係を持つ母親がいる」
といった低俗な内容の記事が過去5年間の間に大量に配信されていたのが発覚したことだった。
（中略）
２ちゃんねるでは過去に例を見ないほどに書き込みが集中し、1週間も経たないうちにスレッド数は２３０を突破した。
ひとつのスレッドには約１０００の書き込みが可能だから、書き込み総数は２３万を超えたことになる。リアルの抗議行動に走る人も現れた。
毎日新聞のウェブサイトに広告を出している企業に電話をかけて抗議が行われ、職場や街角などで配るためのチラシも作成され、ネット上にばらまかれた。
（中略）
さらには、東京・竹橋の毎日新聞本社前では保守系の政治団体が主導してデモも行われた。
こうした動きに対し、毎日側は６月２０日、記事配信の事実を認めたうえで、当時の担当だった朝比奈豊常務を役員報酬１０％１ヶ月返上、
担当のオーストラリア人記者を懲戒休職３ヶ月とするなどの処分を発表した。
続く