【毎日・変態報道】毎日新聞、追加処分と対応策発表 社長ら1ヶ月10~20%減俸 転載サイト判明すれば記事削除を要請★59at NEWSPLUS
【毎日・変態報道】毎日新聞、追加処分と対応策発表 社長ら1ヶ月10~20%減俸 転載サイト判明すれば記事削除を要請★59 - 暇つぶし2ch668:名無しさん@九周年
08/07/22 22:41:06 IZe1QGLK0

日本のマスコミは広告会社「電通」が支配している。
この「電通」を支配しているのが成田豊(最高顧問)と俣木盾夫(会長)である。
両名とも言わずと知れた成り済まし在日朝鮮人(田姓とキム姓)である。在日工作
員である。
毎日新聞の第一次倒産騒ぎの時に、在日企業の資金とパチンコ資金を入れ、ソウル
オリンピックの民放の放映権をTBS毎日に独占的に与えるように工作した。それ以
来TBS毎日は在日の工作機関に成り下がった。そして記者と出演者の在日枠を設
け日本を貶める偏向報道することになった。

勿論、NHKも電通が支配している。NHKを支配している構図はNHKが番組制作
を子会社NHKエンタープライズに依頼すると、NHKエンタープライズが番組制
作会社の㈱総合ビジョン(株主はNHKエンタープライズ、電通)に丸投げする。
ここで税金である膨大な制作費が電通に入る。そのうち数パーセントをNHK側関
係者にキックバックして電通の意のままの番組を制作しNHKを支配することにな
る。㈱総合ビジョンの多くの在日コリアンプロデュサーが反日偏向番組を製作し、
それをNHKを通じて日本国民が見て洗脳されることになった。

最近のNHKの反日番組:「韓流映画垂れ流し事件」、「天皇の戦争責任裁判」、「紅白
歌合戦、DGOZMA事件」、「行く年来る年、朝鮮寺事件」、「パール判決歪曲事件」―――




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