【毎日・変態報道】“ネットの敵”毎日新聞 スポンサー撤退が始まるも 名古屋などに大量の不動産所有のため経営はまだ大丈夫 週刊新潮★2at NEWSPLUS
【毎日・変態報道】“ネットの敵”毎日新聞 スポンサー撤退が始まるも 名古屋などに大量の不動産所有のため経営はまだ大丈夫 週刊新潮★2 - 暇つぶし2ch128:名無しさん@九周年
08/07/14 03:55:26 w2zAkcCb0
以上を踏まえたうえで、毎日を倒産させるにはどうすれば良いかというと、

1.売上減を長期にわたり継続させる
   ・・・1~2年売り上げが落ちる程度では、減価償却による自己金融効果により
     生じたキャッシュで借入金の返済が進んでしまいます。
     減価償却は長期間にわたって行われるため、逆に言えば長期にわたって売上
     を減少させなければ、減価償却費分を丸々返済に充てさせてしまいます。
     売上減というジャブをどれだけ打ち続けられるか、その積み重ねが勝負です。
     ちなみにこの活動は、毎日本体だけでなく、毎日の子会社に対して行ってもOK。

2.地価を下落させる
   ・・・これは我々にはどうにもならない領域ですがw、毎日の資金借入パワーの
      大元は保有する土地およびその評価益ですので、地価が下落すれば
      多額の借入は不可能となります。

3.毎日が株を保有する会社(子会社を除く)を凋落させる
   ・・・対象となる会社がどこなのかはわかりません(どなたか調査してください)が、
     その会社の業績を凋落させることで、毎日の資金調達力を削ることが
     できます。

という感じです。まとめ的に言うと、
地道な不買活動やスポンサーへの抗議を通じて毎日の日々の運営資金を減少させ
続けることで、借入金(特に短期借入金)の返済スピードを遅らせる。
借入金が現状レベル以上で推移していさえすれば、いつか地価下落が発生した際に、
毎日の資金調達力を根こそぎ奪い取り、倒産せざるを得なくなります。

というわけで、かなり長期的な戦いが必要ですが、売上減の成果によっては西山事件
の時のように3年程度で決着がつくかもしれませんね。


以上です。


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