08/07/09 20:51:09 0 BE:768503055-2BP(3094)
（>>1のつづき）
ヤフー広報は「個別のパートナー企業の広告配信状況について公にはコメントできない」と回答を
避けたが、広告主企業がネットユーザーから抗議を受けていることをヤフーやメディアレップに
伝えたことで、毎日jpへの広告配信を一時的に停止する判断を下したもようだ。
影響はアド・ネットワーク経由の広告だけにとどまらない。これからピークを迎えるお中元商戦に
向けて企画していた「お中元特集」ページは、出店企業が次々と撤収したことで、商戦本番前の
7月4日に閉鎖に追い込まれた（図2）。
また、ポータルサイト「goo」の子供向けポータル「キッズgoo」では「全国版の新聞」のディレクトリ
から、毎日jpが一時的に削除された。gooを運営するNTTレゾナントの広報は、「キッズgooは
子供向けのページのため、（不適切な記事の配信元にリンクを張ることは）相応しくないと判断した」
と説明する（図3）。
こうした“騒ぎ”になった経緯や追加処分の可能性について毎日新聞社に尋ねたところ、「7月中旬に
調査結果を公表する予定」（広報）との回答だった。
だがネット上で既に流れた悪評のつめ跡は大きい。ヤフーで「毎日新聞」と検索すると、「毎日新聞」と
ともに頻繁に入力された同時検索語が表示される。そこには、「侮辱記事」「低俗」「悪行」など、
ネガティブなキーワードが並ぶ（図4）。グーグルの同時検索語は反映されるまでやや時間が
かかるため、ほとぼりが冷めるころになって同様のキーワードが並ぶ可能性がある。
大半のユーザーが検索エンジン経由でWebサイトに訪れる中、ユーザーと企業ブランドの最初の
接点となる検索結果ページに悪評が残ることは、ブランド力を低下させかねない。不祥事対応を
誤ると、その傷は長くネット上に残る。ネットの影響力の大きさを改めて実感させる結果となった。（以上）