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原材料の高騰などで消費マインドが低下する中でも、パソコンや薄型テレビに対する購買意欲は高いことが、
ＭＭ総研が１１日発表した調査結果で明らかになった。
夏のボーナス商戦を控え、デジタル家電購入の動向を探った同調査は、
「ｇｏｏリサーチ」（ネット調査）を通じ、２０歳以上の就業者１１１９人を対象に５月下旬から６月上旬にかけて実施した。
それによると、昨年、今年ともにボーナスが支給された７２８人のうち、購買意欲が上昇したとの回答は１１・０％。
これに対し下降は３５・６％だった。
ＭＭ総研では「原油・原材料高による消費意欲の冷え込みが顕著に見られた」と分析している。
しかし、パソコンや薄型テレビに対する購買意欲は上昇した。
今年ボーナスが支給された８０５人のうち、商品・サービス購入を予定しているとの回答は２９７人。
このうち１３８人がＩＴデジタル家電を購入予定と回答。
商品で最も多いのは地上デジタル放送対応機種を中心としたパソコンで昨年の１０・９％から１７・８％に、
これに次ぐ薄型テレビは７・３％から１６・２％までそれぞれ上昇した。
また、ブルーレイ・ディスク（ＢＤ）録画再生機は昨年の０・９％から６・１％に増加。
「地上デジタル放送への切り替えや
北京五輪の需要増加を背景に（デジタル家電の）夏商戦は盛り上がりが期待できる」（同）と予測している
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