08/05/12 22:37:14 t8GHtdj+0
米国がスポンサーとなった学校給食プログラムによって、
日本の子供達が米国のミルクとパンを好むようになり、日本が米国農産物の最大の顧客
となりました。
米国産小麦の日本への輸入量は昭和28年度（１９５３年）の168万トンから、
昭和39年度（１９６４年）には359万トンと２倍以上に増加しました。
それ以来パン食が普及するのに伴い主食である米の需要が次第に減少して行き、
米の生産過剰の状態が長年続いています。
その結果政府が保有する米の在庫や備蓄については、適正備蓄量160万トンのところ、
平成12年度では２倍近い280万トンにも達していて、食糧倉庫には古米
（生産後一年以上経過したもの）、古々米（二年前以上経過したもので、
長期保存のために味が落ち、米飯には使用されず、せんべいなどの
加工用や家畜のエサに振り向ける）が溢れています。
それにもかかわらず日本は米国をはじめ、オーストラリア、カナダから、
毎年600万トンを超える小麦を輸入していて世界最大の小麦輸入国となっていますが、
その小麦の７割は米国産です。
つまり米国は自分のカネではなく、日本人の税金を使ってパン食普及（＝学校給食）
の確固たる基盤を日本に作り上げて、大量の小麦の、しかも恒久的輸出先を確保したのです。
そして、お米を作らせずに食べなくなった日本人の食料資源を自由に支配可能としたのです。