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近年、うつ病が増加傾向にある中、12歳以上のおよそ8人に1人にうつ病・うつ状態の可能性のあることが、
ファイザーの4月14日までの調べで明らかになった。うつ病・うつ状態に該当しながらも、
医療機関への受診者が24%にとどまっていることも分かった。
患者数が増加傾向にあり、自殺との関連性も指摘されるなど、うつ病をめぐる状況が深刻化していることから、
12歳以上の4、000人を対象に、ファイザーが「潜在的うつ病の実態調査」を実施した。
調査結果によると、全体の12%がうつ病・うつ状態に該当。このうち「医療機関を受診したことがある」は24%だった。
「医療機関への受診について誰かに相談したか」(複数回答)では、「誰にも相談しない(自分で判断)」が91%、
「家族に相談して判断」が10%、「友人・知人に相談して判断」が3%で、うつ病については周囲に相談しづらいという
意識があり、ほとんどの人が自分だけで判断する傾向にあることが裏付けられた。
一方、実際の受診率を見ると、誰にも相談しない場合は15%にとどまっているのに対し、
家族や友人・知人に相談した場合は83%に上っており、周囲の助言が受診を後押ししていることが分かった。
また、うつ病・うつ状態に該当しているにもかかわらず、医療機関を受診しない理由を尋ねたところ、
「行く必要を感じない」が44%で最も多く、次いで「医療機関への不信感がある」20%、
「周囲に知られたくない」15%などと続いた。
実態調査について、鳥取大医学部精神行動医学分野の中込和幸教授は、「うつ病は医師の指導下での
早期発見・治療が重要で、変調を感じたら、医療機関を受診して診断を受け、治療を開始することが
最善の方法」と指摘。うつ病・うつ状態について周囲に相談しづらいという社会的な環境に関しては
「うつ病は誰にでも起こり得る疾患と、自分も周囲も理解していくことが早期受診につながる」と話している。
4月14日21時40分配信 医療介護情報CBニュース
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