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＜テクノロジーを忘れた日本のITベンダーの行く末＞
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「テクノロジーの力を再認識することだ」。IT調査会社ガートナージャパンでバイスプレジデント
を務める亦賀忠明氏は、日本のITベンダーが危機的な状況を陥ったのはテクノロジー軽視に
あると指摘する。「グローバルで何が起こっているのか」を知らないITベンダーが多いことに
ショックを覚えるとともに、それが営業利益率3％以下という散々たる業績につながっている
というのだ。
現状を打破するには、確固たる戦略が必要になる。ただ残念ながら、「グローバル展開する
にあたって、何をやればいいのかが分かっていない」（亦賀氏）のが実情のようだ。確かに
ハード、ソフト、サービスの１つひとつの開発には力を入れている。例えばサーバー・ビジネス
は価格性能比の向上などに努めてきたし、ITインフラの標準化などにも取り組んできた。だ
が、アップルのiPodはどうか。ハードでも、ソフトでも、サービスでもない。それらを一体化さ
せることで、ユーザーが望む“バリュー”を提供する仕組みを作り上げている。
なのに、日本のITベンダーは、ハードはハード部隊が、ソフトはソフト部隊が、サービスは
サービス部隊が、とバラバラに取り組んでいる。いわば、木を見て森の姿が見えないまま
開発しているようなものだ。「サーバーなどハード単体で利益を稼ぐより、システムがどう
あるべきかを議論するときなのに、世界の潮流を睨んだ開発をしてきたのだろうか」と亦
賀氏は手厳しい。サン・マイクロシステムズらが07年11月に発表した地下に巨大データ
センターを構築する構想もそうだが、日本のITベンダーからこうした発想は生まれない。
もちろん当人たちは将来を見据え、ITインフラの整備・再構築に欠かせないテクノロジーで
ある仮想化や統合化、自律化、グリッドなどを研究・開発してきたと主張するだろう。だが
現実は、研究開発費を抑制している。例えば富士通は90年代、研究開発費に売上高の
10％強を投入していたが、2000年度以降は5％程度にとどまる。（後半部略）
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