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米主力戦闘機Ｆ１５の安全点検を進めていた米空軍は、胴体部分に構造上の問題が
みつかった同型機を最大１８０機退役させる方向で検討に入った。
米空軍の保有する同型機の２５％に相当する量であり、航空戦力のダウンのほか、
後継のＦ２２の調達コストをめぐる問題も取りざたされ始めた。
米紙ロサンゼルス・タイムズなどが伝えた。昨年１１月の空中分解事故を受けた空軍の
安全点検で、大半の同型機はすでに復帰したものの、これまでに１６０機で胴体の
骨にあたる部分に金属疲労によるヒビを含む問題点が見つかった。
空軍当局は別の２０機についても厳密に点検を進める。
Ｆ１５の運用にかかわる米空軍のコーレー大将はＣＮＮテレビに対し、平均２５年を超える
機体に構造上の問題が明らかになったとして、「同型機の一部は現役復帰は難しい」と語った。
ミズーリ州で昨年１１月初めに起きた事故は、高速で旋回しようとした戦闘訓練中のＦ１５が
空中分解したもの。搭乗員は脱出したが、この事故で米国空軍だけでなく日本の航空自衛隊など
同型機を運用する同盟国では、飛行を中止し、点検を迫られる事態となっていた。
Ｆ１５は東西冷戦下の１９７０年代半ばに米空軍への配備が始まった。空軍当局は２０２５年までに
一部を除き、Ｆ２２と置き換える計画だったが、今回の問題で退役が早まる可能性が出てきた。
ただ、Ｆ２２は１機あたりの調達額がＦ１５の約４倍。高額のＦ２２を前倒しで配備しようとすると、
国防予算の分配計画そのものを見直さざるを得ず、他の部門がしわ寄せを受けることになりかねない。
さらに、退役する１８０機をすべてＦ２２に代えるには、１１年末までかかるという。
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