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24/03/25 10:37:06.16 x9TSV6kCi
かつて昔・・・・・・・・・１７
こうした報告がなされ問い詰められた。それでも、状況は改善されなかった。 毎月４
万８千トンのアメリカ産の燃料油がスペインを経由し、ナチス・ドイツに供給され続け
た訳である。このような状況の中で、イギリスは苛立った。イギリス情報機関は、秘密
作戦を駆使し、アメリカのマスメディアを操って、スタンダード・オイルと、ＩＧファ
ルベンとの 提携関係を暴露し始めプロパガンダ工作を行った。すると予想通りに、ス
タンダード・オイルの組織で、首脳陣はアメリカ国民から猛烈な非難の声を浴びること
になっていった。この、イギリス情報機関が仕掛けたネガティブキャンペーンによって
、スタンダードオイルのティーグル会長と、彼の跡を引き継いだビル・ファーリッシュ
新社長は裏切り者扱いされ、国賊というレッテルを貼られて行った。ビル新社長は思い
悩み、ストレスのあまりにまもなく心臓発作で死んだ。とされている。残されたティー
グル会長も、老齢の中、顧客の信用を一気に失い、精神状態が不安定になり失意のうち
に第一線を退いた。この反スタンダード・オイルキャンペーンを受けて、アメリカ政府
は、自信が付いて、次々にキャンペーンによる運動が張られた。戦時国債によりスター
を入れたし、映画が作られ、中国支援にも上海空爆の映画を全国上映させた。もちろん
これらに蒋介石夫人の工作も重なっている。米国政府は調査が開始された。しかしアメ
リカ陸軍省と戦略情報局（ＯＳＳ）には、スタンダードオイルの協力無しにはアメリカ
は、戦争遂行どころか、国体維持の経済を継続できないことを、熟知していた。この為
、スタンダードオイルに対する攻撃をある程度のところで止めるように働きかけていた
。と言われている。同じに、ＩＴＴのソスサニーズ・ベーン会長がいる。通信網を世界
中に張り巡らし、世界の電話王になったベーン会長も、ファシスト政権の国々で政治家
をＩＴＴの取締役にすると約束し、電話網を急速に広げ、それらの政府からも支持され
ていた。ＩＴＴ（International Telephone ＆ Telegraph Corp.）は1920年に設立され
たアメリカ企業である。
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24/03/25 10:58:15.37 impRJIdIm
かつて昔・・・・・・・・・１８
ＩＴＴは、現代の電子通信事業の草分け的存在である。つまり1931年までに、世界的
な大恐慌にもかかわらずに、6400万ドル強の資産を持つ大企業に成長した電気通信の、
事業体である。彼はナショナル・シティー銀行の役員にも就任している。1933年 8月、
ベーン会長はヒトラーと会見ししている。ベーン会長は、ヒトラーとの会見を許された
最初のアメリカ人実業家であったと言われる。この会見でベーン会長はドイツとＩＴＴ
の、政治的な関係を、第二次世界大戦が終了するまで続ける。と約束をした。ヒトラー
もＩＴＴに対して、常に助力と保護を惜しまないと約束した。ベーン会長はＳＳ（ナチ
ス親衛隊）に資金を与え、更に友人であったナチス航空大臣ヘルマン・ゲーリングの、
重要な支援者にもなった。航空大臣ゲーリングはドイツのみならず アメリカを初めと
する各国の財界人に幅広い人脈を持っていたのであり、その人脈の中にあった各国財界
人は、ナチス・ドイツを資金的に大きく助けていた。ベーン会長は戦争中も、ドイツに
あるＩＴＴを、完全に自分の支配下に置いていたばかりでなく、中立国のポルトガル・
スイス・スウェーデンのＩＴＴ工場も管理していた。これらの国々のＩＴＴ工場は枢軸
国向けの軍需品を製造・販売・輸出をしていた。というのも、第一次大戦後期までは、
戦争というのは、実質的にも政府の公共事業であって、権威や威光のつばぜり合いで、
庶民には、政府が軍人を使ったどうでもよい領地合戦と見ていた。というのも、領地に
は、領主いて、その領主の税金がどちらに行こうが、あまり差はなく、逆に領主が善人
かどうかの方が、断然大きいことであったのだ。いわゆるウクライナの以前のドンパス
の散発の砲弾が飛んで迷惑する。その程度の戦争がもっぱらの大戦だった。だが、第一
次世界大戦が終わって、戦車・戦闘機・機関銃・強力化学兵器・毒ガス兵器・細菌兵器
・・・。と次々に発展して、電信や魚雷、と発達し、状況が一変してしたのである。
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24/03/25 11:13:38.52 impRJIdIm
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真珠湾攻撃後、ドイツの陸海空軍はＩＴＴと契約を結び、その結果、ＩＴＴはドイツ
軍向けに、電話交換機・電話機・警報機・ブイ・空襲警報装置・レーダー装置を製造し
輸出し売り込んだ。また、ＩＴＴは、砲弾用の導火線をドイツ軍向けに月間３万本製造
した。更にＩＴＴは、ドイツ軍向け砲弾用導火線を1 944年までに月間５万本製造する
。又、ＩＴＴは、ロンドンを空襲する為の ロケットの原材料・乾式整流器用の、セレ
ン光電池・高周波無線装置・要塞および、野戦用の通信セットをドイツ軍に供給した。
これに、作家チャールズハイアムは次のように述べる。「この戦略上非常に重要な資材
がなかったならば、ドイツ空軍は、アメリカ軍とイギリス軍の将兵を殺傷できなかった
だろうし、ドイツ陸軍は、アフリカ・イタリア・フランス・ドイツで連合軍と戦うこと
が出来なかっただろう。また、イギリスは空爆されなかっただろうし、連合国の艦船が
海上で攻撃を受けることもなかっただろう。ＩＴＴとその関連企業の助けがなければ、
ドイツ海軍の、レーダー提督がパナマから南方の国々を猛攻撃しようと計画したときに
、ドイツ側が中南米の国々にこの計画を連絡することができなかったはずである。」と
。ところが、これらは、逆である。ＩＴＴの前身テレフォニカ・スペインはスペインの
企業で、ドイツでの最新式試験所で数々の発見と特許を取っているのだ。ドイツでの、
子会社のC. Lorenz AGを通して、ルフトヴァッフェの戦闘機生産にもかかわり企業拡大
した。1930年にソスシーンズは、ＡＥＧと合弁し、スタンダード・エレクトリック・ゲ
ゼルシャフト(SEG）を設立し、更にローレンツ社を フィリップスから買収してドイツ
での本格的な事業展開に乗り出した。その後ナチスドイツ下で大きくなったが、傘下の
フォッケ・ヴルフや自社の生産設備を通じ、ナチス・ドイツの軍用機材や原料を供給。
中立国から、ナチス・ドイツへの情報提供を請け負い一方でフランスから亡命の技術者
を雇用し、連合国向けに防空システムを開発するなど、ソスシーンズは第二次世界大戦
を通じて連合国側と枢軸国側双方に対してビジネスをやり続けたきぎょうである。ただ
これに接触出来なかったのが日本であった。