18/05/11 01:06:01.75 VPtAMOYep.net
2018年 ・１８歳人口が激減し始め、国立大学が倒産危機へ
2019年 ・IT技術者が減り始める。
2020年 ・女性の２人に１人が５０歳以上に。
・東京で４０万戸以上のマンションが築３０年を迎える。
・大人用紙おむつの国内生産量が、乳幼児用と同じになる。
2021年 ・介護離職が大量発生
2022年 ・高齢者の１人暮らしが激増
2023年 ・企業の人件費がピークに
2024年 ・日本人の３人に１人が６５歳以上に
2025年 ・東京都の人口が減少に転じる
・介護士が約３８万人不足する
・労働者の６人に１人を医療、介護が吸収し、経済全体が減速する
・約７００万人が認知症に
2027年 ・輸血用の血液が不足する
・コンビニが２４時間営業できなくなる
2030年 ・年間死者数が１６０万人に達し、火葬の順番待ちのための遺体ホテルが繁盛する
・日本人の２人に１人が退職者となる
・地方から百貨店、銀行、老人ホームが消える
・ヘルスケア産業の規模が現在の倍以上に
・北海道内の半数の市町村で’０５年に比べて人口が約４割減少する
・７５歳以上のひとり暮らしが約４２９万世帯に