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難病の潰瘍性大腸炎「細胞移植で機能回復」東京医科歯科大
日経産業新聞（平成27年7月23日）
東京医科歯科大学の岡本隆一教授らの研究グループは、難病の潰瘍性大腸炎で病巣部に細胞を移植して治療する手法を開発した。マウスを使った実験で移植した細胞が1か月すると腸に定着、病気が治ることを確認した。
2016年度中にも臨床試験の実施に向けた申請を目指す。
岡本教授らが開発した手法は、まず正常な腸の細胞を採取して培養する。その後、特殊な内視鏡を使って1平方センチあたり約一億個の細胞を病巣に移植する。
内視鏡は病巣部に細胞を散布して表面をゼリー状の物質でコーティングすることができる。細胞が腸に定着するとゼリー状の物質は溶けて体外に排出される仕組み。
開発した手法が有効かどうか、毒物を投与して潰瘍性大腸炎を発症させたマウスを使って実験した。
その結果、移植から1か月後にはくぼみがあり、腸内の組織として機能することを確かめた。潰瘍性大腸炎の症状も治まった。
iPS細胞の移植も検討している。一般的なiPS細胞にみられる腫瘍化や分化誘導の効率の低さの問題が解決されれば、同手法を使って移植できるとみている。
潰瘍性大腸炎は、大腸が炎症を起こして下痢を繰り返す。根治療法はなく薬の投与によって炎症を抑える。悪化すると腸の細胞が死滅して、腸の大部分を切除しないといけなくなる。日本に15万人の患者がいるとされる。