18/07/30 13:02:09.07 6ImGcJi4.net
「余命1年もないと医師に宣告されながら、5年たっても生きています」。
難治性血液がんの成人T細胞白血病（ATL）と診断された男性から、西日本新聞の特命取材班に悲痛な声が届いた。
死を受け入れ、仕事や財産などの整理も済ませたという。「何も手元に残していない。どう生きていけば…」。
そもそも余命宣告とは－。
声を寄せてくれたのは、福岡県久留米市の笠井駿さん（71）。自宅を訪ねると、日記帳をめくりながら経過を説明してくれた。
笠井さんは「医師から『次の誕生日は120パーセント迎えられない』と説明を受けた」と言う。取引先にあいさつして回り、
経営する設計企画事務所を閉じた。財産は売却したり、子どもに譲ったりしたほか、親族には別れの手紙を書いた。ホスピスにも一時入所した。
診断から5年。体に痛みがあり通院しているものの、「死」が訪れる気配は感じていない。抗がん剤治療の影響で歩行が難しくなり、車の運転もできなくなった。
生きていることは喜ばしいことだが、「ATLというのは誤診だったのでは。納得できない」と憤る。
一般的に、余命について医師は、同じ病の患者の平均的な生存期間である「生存期間中央値」や、診断を受けて5年後や10年後に生存する患者の比率を示す
「5年生存率」「10年生存率」を説明する場合が多いという。過去の多くの患者から計算された平均的なデータにすぎないが、
「個人差があることを考えずに受け取られる恐れがある。医師は工夫が必要だ」という。
患者が主治医以外の医師から意見を聞くセカンドオピニオンもあり、「財産整理など、大きな決断をする前には第三者の意見を求めた方がいいかもしれない」
と萩原教授。
終末期医療に詳しく、在宅ケアに取り組む「にのさかクリニック」（福岡市）の二ノ坂保喜院長は「信頼関係は当然必要だが、
医師の言うことはあてにならないと思うくらいでいい」と言う。