08/02/17 19:40:48 rDvdPmhh0
サイレント・テロリストは社会に対して意思表示をしないが、ふさわしい方法がある。
投票などは論外、デモや実力行使も無意味だが、
企業が本当に嫌がるのは、クレーム。
訴訟の恐れがある欧米ではそんなことはないが、日本では雇用者が労働者に対して一方的に強く、逆に消費者に対してはどこまでも低姿勢。
派遣、ワープアやサイレント・テロリスト、氷河期世代など、圧迫を受けている人々は社会に対して労働者としての顔だけでなく、消費者としての顔も見せるべき。
雇用を巡って企業と争うのは愚かなこと、彼らに対して何の痛痒も与えない。
金を引っ張ることは目的ではない、それでは話が変わる。
クレーム専門の部署ではなく、なるべく営業所や本社に対して行うこと。
あくまでも知的に、そして厳しく、威圧的に。
知性が求められるが、多少無理な主張でも絶対に自分の非を認めてはいけない。
雇用者が労働者に対して絶対的な権限を持つなら、消費者も業者・メーカーに対して絶対的な権限を持つ。
全く同じことを彼らに返すべき。
上記の人々全てが、職場や社会で受けた仕打ちに対する報復として厳しいクームを行えば、企業も彼らに圧力を加えることを躊躇するようになるだろう。
そして何より、これを行うと社会から受けた不当な仕打ちや圧迫から解放され、尊厳を取り戻せる。