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新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めが掛からない中、１年延期され今年７月に開幕予定の東京五輪にも暗雲が漂っている。
東京では２度目の緊急事態宣言が発令され、各種世論調査でも約８割が中止、再延期という今年の開催に否定的な意見。
年明けから海外メディアも悲観的な論調が相次いでおり、１５日の米ブルームバーグ通信は「東京２０２０五輪がまだ確実ではない理由」と題し、
「第二次世界大戦以来、最初の中止となる可能性がある」と報じた。
中止となる理由について、３点を挙げ「１つは各国が予防接種を実施しているにも関わらず、依然として猛威をふるうパンデミック（世界的流行）」、
「２つ目は日本政府が１月に大都市圏で緊急事態宣言を出しており、日本で依然として感染が高く推移していること」、
そして最後の理由として「３つ目は、パンデミックの最中に世界的なイベントを開催することが壊滅的なコロナウイルスの波をもたらす可能性があることを
多くの人が心配している。開催国のサポートの喪失です」とし、ＮＨＫの世論調査で開催支持が１６％しかなかったことを指摘した。
同日の米「ニューヨーク・タイムズ」紙も「見通しは暗くなってきた」と報じ、中止の可能性にも言及。
「東京五輪の計画は日ごとに不確実になっている。日本全土と欧米の大国でコロナの症例が増加するにつれて、東京と国際オリンピック委員会
双方の当局者は、安全な大会を開催することは不可能である可能性があることを認め始めている」とし、「これは五輪準備のために
１２０億ドル以上を費やし、さらに延期で数十億ドルを費やしてきた五輪組織と日本にとって大きな財政的打撃になる」と報じた。
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