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新型コロナウイルス対策で、菅総理大臣は東京慈恵会医科大学の教授と面会し、
医療人材や病床を確保するための方策をめぐって意見を交わしました。
菅総理大臣は16日午後、総理大臣公邸で、東京慈恵会医科大学で対コロナ院長特別補佐を務める大木隆生教授と
およそ1時間面会し、新型コロナウイルス対策をめぐって意見を交わしました。
このあと大木教授は記者団に対し、医療人材や病床を確保するためには、医療機関に十分な財政支援を行い、
対応に当たる医師や看護師などの処遇を大幅に向上させるべきだと伝えたことを明らかにしました。
そのうえで「医療崩壊ということばが盛んに言われているが、
97％、96％のベッドがコロナに使われず、一般の医療に使われており、余力が日本にはある。
民間病院が、商売として『コロナをやりたい』と思うぐらいのインセンティブをつければ、
日本の医療体制は瞬く間に強化される。
菅総理大臣は『久しぶりに明るい話を聞いた』と言っていた」と述べました。
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