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「肝を食い、必勝の信念の養成に処すべし」
「硫黄島の上陸前夜、2名の捕虜が届けられた。立花中将はこの捕虜に猛然と襲いかかった。真鍮のステッキで胴腹に2つずつ打撃を与え、高級副官H（東木誠治大尉）に命じ、司令部前の松の木を背にして針金で首から足まで縛らせ、
『この畜生めらが戦友を殺したのだ、見せしめに殴れ、蹴れ、そして憎め』とどなり散らした」
「パイロットは処刑されて当然。人肉は戦意高揚のために食した」
「父島人肉事件の封印を解く」によれば、立花中将は全てを否定。殺害にも人肉食にも関与しておらず、何も知らなかったと主張した。態度は最後まで毅然としていたという。
吉井大佐は法廷でも「無差別爆撃をする米空軍が悪い。パイロットは処刑されて当然。人肉は戦意高揚のために食した。命令は全て自分が出した」と主張して非を認めなかったと秦郁彦「人肉事件の父島から生還したブッシュ」（「昭和史の謎を追う」所収）は述べている。
それにしても、それから75年後の時代を生きる私たちにとって、人肉食はもちろん、捕虜虐待・殺害という行為さえ、にわかには理解し難い。どうしてそんなことができたのだろうか―。戦後生まれの筆者にとっても難問だが、1つずつ要因を検討してみよう。
東条首相が発した「戦陣訓」の裏返しの悲劇だった
「明治維新以降、日本軍は、日本の国際的地位向上の見地から国際法と欧米での戦争慣習の受容に努めた。1899年の第1回ハーグ平和会議で調印された『陸戦ノ法規慣例ニ関スル条約』も、日本は翌年直ちにこれを批准した」と小田部雄次・林博史・山田朗「キーワード日本の戦争犯罪」は説明する。
「日本は、日露戦争や第1次世界大戦では、ロシア人捕虜やドイツ人捕虜を人道的に扱った」「ただ一方で、中国人捕虜については、日清戦争の時に旅順で大量虐殺するなど、一貫して過酷な扱いをしている。
つまり日本は、不平等条約を撤廃し、大国の仲間入りをするために、欧米に対しては国際法を守る姿勢を見せたのである。しかし、大国になると、その姿勢を変えてしまった」（同書）
1929年、「俘虜の待遇に関するジュネーブ条約」が調印され、日本政府も調印したが、軍部が「帝国軍人の観念よりすれば、俘虜たることは予期せざるもの」と強硬に反対したため、批准できなかった。
「国粋主義の台頭を背景として、英米的価値観の国際法の有効性と捕虜になること自体を認めない傾向が、昭和初頭より強まった」（同書）。
1941年1月、東条英機陸相名で出された「戦陣訓」の「生きて虜囚の辱（はずかし）めを受けず、死して罪禍の汚名を残すことなかれ」という一節は、その考え方の帰結であり、大戦中の多くの「玉砕」や民間人の集団自決などの悲劇を生み出す原因となった、と同書は言う。
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ほぼ公式記録から
日本軍の捕虜になった中国兵の死亡率99％
日本軍の捕虜になった豪州兵の死亡率41％
日本軍の捕虜になったアメリカ兵の死亡率40％
日本軍の捕虜になったイギリス兵の死亡率25％
ドイツ軍の捕虜になったソ連兵の死亡率57％
ドイツ軍の捕虜になったイギリス兵の死亡率5.5％
ソ連軍の捕虜になったイタリア兵の死亡率80％
ソ連軍の捕虜になったドイツ兵の死亡率37％
ソ連軍の捕虜になった日本兵の死亡率9.6％
中国軍の捕虜になった日本兵の死亡率24％
アメリカ軍の捕虜になった日本兵の死亡率1.2％
アメリカ軍の捕虜になったドイツ兵の死亡率0.15％
イギリス軍の捕虜になった日本兵の死亡率1.6％
イギリス軍の捕虜になったドイツ兵の死亡率0.03％
日本の連合軍捕虜 POWs of the Japanese:
国籍別の死亡率
米国 American
POWs合計: 25,600
POW 死亡: 10,650
死亡率: 41.6%
強制労働者「ロームシャ」(オランダ領インドシナ、現インドネシア)
労務者: 300,000
労務者死亡: 230,000
死亡率： 76.6%
捕虜POW：連合軍捕虜と日本軍捕虜の運命 東海大学鳥飼行博研究室
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