19/07/30 08:50:06.79 rj+zg3rSa.net BE:511393199-PLT(15100)
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1990年以降、日本の貯蓄率は大きく低下した。その結果、貯蓄率は、ドイツや韓国、アメリカよりも低く、主要国ではダントツの低水準だ。なにが原因なのか。
統計データ分析家の本川裕氏は、「低成長による所得の伸び悩みが原因ではないか」という―。
本稿は、本川裕『なぜ、男性は突然、草食化したのか』（日本経済新聞出版社）の一部を再編集したものです。
なぜ日本人は貯金しなくなったのか
家計の可処分所得は、一方で消費に回され、他方で貯蓄される。
消費に回される分の比率を「消費性向」と呼び、貯蓄に回される比率を「貯蓄率」と呼ぶ。
消費性向と貯蓄率は足して1となる性格のものである。
貯蓄に回された部分は、銀行預金を通じて、あるいは直接的な債券・株式の購入によって企業などの投資原資となるので、産業の発展を国内で支える基盤として重要視されている。
主要国の家計貯蓄率の推移を、OECD Economic Outlookの付属統計表ベースのデータによって図表1に示した
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日本は1990年以降の四半世紀の間に大きく貯蓄率が低下し、2014年にはじめてマイナスを記録している点が目立っている。
かつて国民性の特徴として日本人は貯金好きとされ、経済の高度成長もそのおかげとされてきた。
ところが、この20～30年で、世界の中でも貯金をしないことで際立つ国民に変貌したのである。
貯金好きが国民性の問題ではないことが端なくも明らかとなったといえよう
それでは日本人の貯蓄率はなぜ下がってしまったのか。
そもそも貯蓄率を決めるものは何なのだろうか。
そこで、各国の貯蓄率の水準や動向の比較から貯蓄率を左右する要因として何があげられるかをまとめてみよう。
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