20/10/24 18:19:45.21 CAP_USER.net
米国の統計だが、夫婦は1日に2時間30分ほど一緒に時間を過ごしているという。コロナ禍以降は「夫婦が家にいる時間」が大幅に増え、それに伴って離婚まで増えたという報道が相次いでいる。仲が良くなったという国もあるようだが、ほとんどのケースは離婚が多いようだ。離婚専門法律事務所が発表したデータによると、米国の富裕層の間では離婚申請が34％増えており、こうした傾向は英国（41％）、イタリア（30％）でも見受けられるという。こうした数字を見ると、急増という単語も使えそうだ。
ある英国の弁護士は「コロナが、あるカップルには人生を見直す目覚まし時計の役割を果たした」と言った。自家隔離や移動制限を経験した後、「今後は共通の関心事さえなければ、残りの人生を誰とも一緒に過ごさない」という自覚が芽生えたともいう。米国の有名ポップスターのケリー・クラークソン、ファッションデザイナーのメアリー・ケイト・オルセン、アイルランドのボーイズバンドのシェーン・リンチがそれぞれコロナ以降、パートナーと離別した。
香港では珍しい富豪のニュースが報じられた。海外出張を口実に不倫相手と関係を維持していたものの、海外旅行が禁止されて容易に会うことができなくなってしまったある富豪は、危険を冒してまで出会いの場を設けようとしたところ、これがバレてしまったというのだ。また、不動産開発業、フランチャイズ飲食業、卸売・小売業の富豪たちが、保有株式などの資産価値の急落したのをきっかけに離婚訴訟を起こしているという。財産分与と示談金は、離婚申請時を基準に算定されるため、コロナを「離婚のチャンス」と捉えているというのだ。苦々しい離婚の現実だ。
ところで、韓国でも今春から離婚率が1カ月ごとに1、2％ずつ増加している。コロナ禍による家庭不和が原因とみられているという。10月初めには秋夕（旧暦8月15日の節句）の連休までが重なった。昨年10月も秋夕により生じた夫婦間の葛藤と嫁しゅうとめ間の葛藤が解消できなかった結果、離婚率が10％増えた。毎年繰り返される傾向だ。しかし、今年の秋夕は「故郷に帰省したら親不孝者」という横断幕が掲げられるほど、夫の実家や妻の実家への訪問を引き止める雰囲気が広がった。どんな結果となるか注目される。
隣国日本でも「在宅夫婦」が悲鳴を上げている。もっぱら妻からの訴えが多い。「夫が酒に浸っている」「シャワーもしない」「大声で叫ぶ」などがそれだ。そうこうしているうちに、離婚カードを突き付けられる。家出カップル向けに一時避難所のような宿泊施設が設けられたほどだ。韓国も自家隔離、遠隔授業、在宅勤務の後が心配だ。家族同士で通報したり、凶器を振り回したりすることもある。「コロナ・ブルー（憂鬱〈ゆううつ〉）」を超えて「コロナ・レッド（怒り）」にまで上り詰めるケースだ。結婚や出産が減り、暴力、離婚、死亡が増えるとすれば、それは人間がウイルスに膝を屈したという証拠に違いない。
URLﾘﾝｸ(news.yahoo.co.jp)