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[寄稿] 日本の韓流再点火、日本逆直購拡大する適期
iT朝鮮 韓国語
ユン・イルグヮン『カフェ24』チーム長
日本国内の『韓流』が再び強まっている。いわゆる『新韓流』だ。過去の韓流が単純にドラマ、音楽など大衆文化を中心に発生したとすれば、今回の新韓類はファッション、ビューティー、食べ物、遊び文化などライフスタイル全般を合わせる形で進化した。
その中でも特にファッション、ビューティー分野の韓流熱気が熱い。日本のあるフリーマーケット（flea market）企業が現地女性1700人余りを対象に〈自分のファッションの参考にしている国〉を調査した結果、10代の48%、20代の26%が韓国ファッションを参考にすると明らかにした。これは調査対象に含まれた11か国のうち1位に該当する記録だ。カフェ24が日本,原宿現地で行った独自の調査でも回答者の40%が日本で韓国スタイルが流行していることを感じていると答えた。それだけ韓国スタイルが現地で高い支持を得ているのだ。
このように過去とは全く違う流れの韓流が登場し、日本現地メディアも関連のニュースを相次いで報道している。日本民間放送『日本テレビ』は去る6月、日本ファッション1番地原宿の若い女性の間で韓国風テニススカートが流行しているというニュースを報道したし、1か月後の7月には日本の経済紙『日経新聞』が現在の韓流ブームの原因と過去の韓流との差異点などを深層報道して注目を集めた。
以前の韓流と現韓流の差異点は、韓流ブームの形成と拡大がオンラインをベースに行われており、これを主導する主体が10～20代の女性たちということだ。動画プラットホームやソーシャルメディアになじんでおり、国籍の意識なしに好きな商品とコンテンツを積極的に共有する10～20代の女性たちの指向が、韓流が復活する基盤になったのだ。そのため、韓流消費チャンネルが制限的で、需要層もまた受動的だった過去に比べ、韓流の範囲と拡張速度が速いという評価だ。
韓国商品の購入が旺盛で、これをオンラインを通じて消費するという点も過去と大きな差だ。国家間の電子商取引インフラが飛躍的に発展し、ファッション、ビューティーアイテムを販売する日本逆直購ショッピングモールも急速に増えたためだ。統計庁によれば、今年上半期に日本人がオンラインを通じて購入した韓国商品の販売額は約652億ウォンであるという。これは統計庁がオンライン海外直接販売額を公式集計し始めた2014年以降、半期基準の最大販売額だ。
※韓国内消費者がネットなどを利用して海外の店舗などから直接購入することを『直購』。『日本逆直購』はその逆で日本国内消費者が韓国の店舗などから直接購入すること。
日本国内の韓流と韓国商品に対する認識がこれまで以上に肯定的なこの頃だ。日本市場に進出した国内オンラインショッピングモールは、このような流れを機会にして現地顧客の裾野や売り上げ拡大にさらに積極的に出なければならない。このためには、韓流を主導する10～20代の女性たちを攻略できるオンラインマーケティングを多角的に実行することが賢明だ。特にこれらが韓流に対する情報を得る主なソーシャルメディアにブランド広告を強化すれば、より易しく顧客の裾野および売り上げ拡大の効果を得ることができる。
日本の10～20代の女性たちの場合、多様なソーシャルメディアチャンネルを重複使用する場合が多いが、その中でもツイッター、インスタグラムの使用頻度が高く、他チャンネルに比べて即刻的な広告効果を期待することができる。また、日本現地で運営されている韓流キュレーションメディアをマーケティングに活用するのも良い方法だ。広告コンテンツの形も該当年齢帯の消費者になじみ、注目を引きつけることができる形で提供することが望ましい。
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