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全天候型ドームも視野に検討 国立競技場の改築
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２０１９年に日本で開かれるラグビーＷ杯や東京が招致を進める２０年夏季五輪に向けて改築が議論されている東京・国立競技場について、運営する日本スポーツ振興センターの河野一郎理事長は１７日、全天候型ドーム構想を視野に入れて将来の展望を検討する考えを示した。
同日、東京都内で開かれた自民党スポーツ立国調査会で明らかにした。
河野理事長は「収容人数は８万人規模を軸に検討する。世界一のものを造りたい」とし、ドームへの建て替えを選択肢の一つとして提示。有識者からなる会議を４月にも設置し、大会後の利用を含めた将来の展望を探るという。
２０年五輪の東京招致委員会は国立競技場をメーンスタジアムにする予定。１６日に公表した申請ファイルでは、改築費用を１千億円と見積もっている。