12/06/26 21:23:41.32 59EFgCr2O
「３・１１」から１年以上が過ぎ、体感できる地震の数も減っている。だが安心しているとしたら大間違いだ。
マグニチュード（Ｍ）７級など巨大地震のリスクが収まったわけではない。未曾有の大災害を最小限に抑えるために
「予知分野」の研究が進むなか、地下水に着目する専門家がいる。最近の調査では「南海トラフ」
に関する不気味なデータが表れているという。地下の異常現象は何を物語っているのか。
Ｍ９・０が襲った東日本大震災を契機に、地震の活動期に入ったとされる日本列島。首都直下地震の確率について、
東大地震研が４年以内に５０％以下で起きると警告したのは記憶に新しい。
３月末には、内閣府の検討会が駿河湾から九州沖までを震源域とする「南海トラフの巨大地震」の被害想定を発表。
静岡など１０県１５３市町村が震度７、１１都県９０市町村が１０メートル超の津波に見舞われるとした。
こうした地震を事前に察知できれば、被害も低く抑えられる。その観点から「地下水の異常」に着目し、
前兆現象を研究しているのが、元東大地震研の准教授で、日本女子大非常勤講師の佃為成（つくだ・ためしげ）氏。
『東北地方太平洋沖地震は“予知”できなかったのか？』（ソフトバンク クリエイティブ）の著書で知られる地震学者だ。
続く