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元データは以下の通り。2004年から2009年（リーマンショック直後）にかけての収入の
全般的減少傾向（家計調査や国税庁調査からわかる）に反する特異な変化率が、
30歳未満女性と、50～59歳男性のグループに出ている。ちなみに2009年調査での女30歳未満のサンプル数は134。
単身世帯（勤労者）の1か月平均可処分所得
年齢層 2004年 2009年
男30歳未満 231,851 215,515 （－7.0％）
女30歳未満 195,902 218,156 （＋11.4％）
男30～39歳 309,125 268,497 （－13.1％）
女30～39歳 244,508 224,046 （－8.4％）
男40～49歳 355,160 302,436 （－14.8％）
女40～49歳 267,664 240,115 （－10.3％）
男50～59歳 323,741 371,980 （＋17.1％）
女50～59歳 215,576 200,071 （－7.2％）