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全上場会社役員の出身大学を調べると、慶應義塾大学が12年連続で1位であることが
東洋経済の調査により分かった。
慶應大学は1999年の調査でそれまで1位だった東京大学を追い抜いてから、
全上場会社の役員数2278名と首位を独走している。
2位は早稲田大学1989名、3位は東京大学1935名となった。入学定員者数では早稲田大学を下回る慶應大学が
他大学を引き離す理由としては、慶應大に定評のある「人脈力」も奏功していそうだ。
調査の概要は以下の通り。調査対象は全上場3672社の役員4万1642名。
今年9月6日に発売した『役員四季報2011年版』にまとめるため各社にアンケート調査。
うち、最終学歴の回答のあった2万7502名をもとに集計を行った（調査時点は2010年7月末）。
さらに順位を見ると、4位に中央大学1090名、5位京都大学1023名、6位日本大学721名、
7位明治大学712名、8位一橋大学598名、9位同志社大学533名、10位大阪大学520名と続く。
上位10大学の顔ぶれは3年前、2007年7月末時点の調査と比較して変わらない。
11位の神戸大学は、2007年の12位から1つ順位を上げた。別表のランキングでは、2007年と2010年とを比較して
順位を上げた大学を上向き矢印と赤色で、下げた大学は下向き矢印と青色で、変わらない大学は横向き矢印であらわしている。
順位を上げたのは、神戸大学のほか、東京工業大学、横浜国立大学、東京理科大学と
理系の大学が目立つ。順位を下げたのは、関西学院大学、専修大学、大阪市立大学などだ。
上位5大学の学部を見るとそれぞれの大学で、特徴があることが分かった。
1位の慶應大学は、経済学部卒の役員が37.8％と最も多い。法学部が27.9％、商学部が21.2％と続く。
2位の早稲田大学は、商学部24.2％、政治経済学部23.8％、法学部23.7％と3つの学部で役員数が拮抗している。
3位の東京大学は、2人に1人が法学部卒とやや偏っている。法学部は45.6％、経済学部は21.7％、工学部は18.2％だ。
4位の中央大学も44％が法学部卒で2人に1人が法学部の計算だ。商学部が26.3％。経済学部が14.5％と続く。
上位4大学では理系学部の影が薄いのに対して、5位の京大では理系学部が強い。法学部36.9％に続き、工学部が28.3％を占めている。
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