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ＮＨＫのプロデューサー、石原真氏は２４日、在韓日本大使館公報文化院で開催された韓日アイドルグループの成功戦略に
関するシンポジウムに出席。東方神起とＫＡＲＡの所属事務所との専属契約紛争は、日本のＫ－ＰＯＰブームに冷や水を浴びせた
と指摘した。
両グループの問題は日本で連日報道されたと紹介し、日本でも早期の問題解決が望まれていると伝えた。
現在放送中の「ＭＵＳＩＣ ＪＡＰＡＮ」や「紅白歌合戦」などを手がける石原氏は、日本で急成長したＫ－ＰＯＰの中心は
少女時代、ＫＡＲＡらだとしながら、韓国と日本のアイドルグループ育成方法と音楽産業構造の違いについての分析を提示した。
日本はバックダンサーなどとして活動を経てから歌手デビューさせる「育成型」の一方、韓国は数年間の練習生期間を経て、
完成した歌手としてデビューさせる「完成型」を選んだと説明。そのため、韓国の歌手は事務所と長期契約を結ばされていると
感じるようになり、消費者側は完成した歌手が出続けるので、既存の歌手にすぐに飽きてしまうと指摘した。
また、日本はレコード会社、韓国は事務所が主導する音楽市場だとし、韓国歌手が日本でスムーズに活動するには、そうした
状況を考慮する必要があるとアドバイスした。
シンポジウムでは、Ｍｎｅｔメディアのアン・ソクチュン本部長も講演したほか、ＭＢＣのシン・ジョンス・プロデューサー、ＳＭエンター
テインメントのチョン・チャンファン理事らがパネラーとして参加した。
ソース（聨合ニュース） URLﾘﾝｸ(japanese.yonhapnews.co.kr)