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■石 平、有本 香 『バブル崩壊で死ぬか、インフレで死ぬか―不動産国家・中国の行方』 2010年、ワック
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もはや中国経済のソフトランディングはありえない！ いまこそ、日本企業は中国のクライシスに備えよ！
「中国経済」の幻想を断つ！ もうこの国とは付き合えない！
「中国市場なしに日本経済は成り立たない」の大合唱は本当なのか─？
2010年5月からはじまった中国における不動産の大幅下落、同時発生するインフレ、そして労働争議……。
中国経済を牽引してきた「労働力の安さ」「アメリカの繁栄」という成長の前提が崩れた今、中国に生き残る道は残されているか？
「内需拡大」は成功するのか？ 本書で予想される中国経済の恐ろしい行く末は必読！
■石 平 『中国の経済専門家たちが語る ほんとうに危ない！ 中国経済』 2010年、海竜社
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崩壊の危険が迫っている！１％の富裕層が、中国経済の４０％の富を所有している。
尖閣列島事件を予見した警告の書, 2010/10/9 By avalon
中国と言えば、「人口12億の市場であり、中国人旅行者を日本へ招いて日本の良い品を知ってもらい、中国の人たちに買ってもらおう」といったキャンペーンが張られています。
しかし、この本を読むと中国とはアメリカ以上に貧富の差が激しい国であり、日本へ旅行できたり、日本の商品を買えるのは一握りの裕福な人たちであり、12億の消費者といったものが全くの幻想であることが良く判ります。
貧富の差が激しい共産主義国家というのも凄い話ですが、それが中国の現実なのでしょう。中国に住む経済学者の人たちがそう言っているのだから、非常に説得力があります。
また、リーマンショック以後、中国はいち早く景気を回復したことになっています。
これも、政府主導の過剰な公共工事のたまものであり、結果、不動産バブルを引き起こしただけ、とのことで、上海万博が終わるまで景気対策も持ちこたえられないだろうとの見解が述べられています。
普通であれば、景気対策を打つことで、内需が拡大するのですが、中間層が全く育っていない中国では、日本以上に景気対策の効果が長続きせず、そういった展開は全く期待できません。景気は回復せず失業者が溢れることになります。
中国が人民元の切り上げに断固として反対している理由もここにあります。とにかく失業者の数が億単位なのでしゃれになりません。
この本の最終章「軍事闘争の準備を叫ぶ解放軍の真意」において、行き詰まった経済の打開策として、「たとえば本土から離れた海への進出や広い国際地域での覇権争い」を自ら引き起こすだろうとの予言があります。
中国はいきなり尖閣列島への領有権について具体的な行動を起こしてきましたが、これは始まりなのでしょう。