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中国と韓国の食事中に、これまで大きく問題視されていない汚染物質が急増していることが、
小泉昭夫京都大医学研究科教授（環境衛生学）らの調査で分かった。日本の食事では顕著な増加はなかったが、
小泉教授は「３カ国は食料交易で密接な関係にあり、専門家による相互監視が必要」としている。
小泉教授らは１９８０年代から日韓中３カ国の食事や母乳などを集め、汚染状況を監視している。
今回は厚生労働省の研究事業として、体内に蓄積されやすい難分解性汚染物質を、９０年代と２０００年代の食事で調べた。
中国（９３年と０９年）は、腎臓障害を引き起こす「短鎖塩素化パラフィン」が
０・２７ミリグラム（一日の食事当たり）から４６・２８ミリグラムに急増していた。
ＰＣＢの代わりに金属加工油などに使われており、工業化に伴う使用増が背景にあるとみられる。
一方、韓国（９４年と０７年）は肝障害などの危険がある殺虫剤「トキサフェン」が
１６ナノグラム（ナノは１０億分の１）から１９４ナノグラムに増加。殺虫剤「エンドスルファン」も増えた。
これらの中には、日本で使用されていないもかかわらず国内の食事から微量を検出された物質もあった。
両国、もしくは第三国から輸入された食料が原因とみられるという。
小泉教授は「規制強化でダイオキシンやＤＤＴなどよく知られた有害物質が減る一方、新たな汚染が分かった。
専門家が情報交換し、各国の対策に生かすことが望まれる」としている。
研究結果は３１日午後１時から、京大の百周年時計台記念館（京都市左京区吉田本町）で開くシンポジウム
「アジアの食のグローバル化と安全」で報告する。無料。申し込み不要。同研究科環境衛生分野（連絡先はソース元参照）
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