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プロ野球・横浜ベイスターズを保有するＴＢＳホールディングス（ＨＤ）が、
来季も引き続いて球団を保有する可能性が強まったことが３日、明らかになった。
ＴＢＳＨＤ幹部が同日までに、来季保有について関係者に明言した。
昨秋に住宅設備大手の住生活グループと球団の売却交渉を進め、土壇場で交渉を打ち切ったＴＢＳＨＤは、
今年も売却先を探していた。金融機関などを介して複数の企業と交渉を行ってきたが、
これまでのところ本格的な交渉には至っていないという。
野球協約では球団の譲渡について、原則的に新球団が参加する前年の11月30日までに、
日本プロ野球実行委員会とオーナー会議での承認が必要と定めている。
だが、今月27日にはドラフト（新人選手選択）会議が控え、
シーズン日程など来季への準備も各球団で進んでいることから、
今年は十分な交渉を行う時間がないとが大きな理由とみられる。
横浜ベイスターズは、今季も成績が低迷。ＴＢＳＨＤは球団株式の69・２％を持つ筆頭株主で、
毎年約20億円の球団の赤字を補填する広告宣伝費が経営の重荷となっている。
本業と球団保有の相乗効果は薄れており、今後も売却先を探すことになる。
だが、球団は本拠地の横浜スタジアム（横浜市中区）に入場料収入の25％を使用料として支払うなどの
「赤字体質」を抱えており、今年の売却先探しでも懸案になった。
２年連続で交渉がまとまらなかったことで、体質改善を求める声が強まりそうだ。
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