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日本サッカー協会とＪリーグが、選手の「ゼロ円移籍」を防ぐ目的で新たなルールづくりを検討して
いることが１２日、分かった。発生した移籍金の一部を選手個人に入るようにする案などで、
早ければ来季から新ルールが適用される見込み。日本協会の幹部は「いろいろと話し合いを
しているのは事実。若い選手には海外にチャレンジしてほしいから、行くなとは言えない。
ただ、育ててもらったクラブには何らかのものを残してもらわないと」と話した。
以前は「契約期間満了後３０か月以内の移籍には移籍金がかかる」というＪ独自の規定があったが、
世界基準に合わせるため０９年オフから廃止に。その後は契約切れを迎えた選手に対し、欧州から
多くのオファーがくるようになった。今年１月には日本代表ＦＷ岡崎慎司（２５）、同ＭＦ細貝萌（２５）、
同ＤＦ槙野智章（２４）らが契約満了による「ゼロ円移籍」でドイツに渡った。急激に海外移籍が増えた
背景には「日本人は安く獲れる」という欧州クラブの共通認識があるからだ。
移籍金の一部が選手にも入るようになれば、少しでもクラブに移籍金を残そうとする選手が増える
可能性がある。また、Ｊ２からＪ１への移籍には、Ｊ２クラブの経営を守るために、必ず移籍金を発生
させるようにする案もあるという。選手とＪクラブの“共存共栄”を目指して、さまざまな角度から
話し合いが続けられている。
ソースはURLﾘﾝｸ(hochi.yomiuri.co.jp)
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