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「なぜ山口だけが」―。
日本体育協会（日体協）の第三者委員会が、
昨年の国体に出場した県選手３５人に参加資格違反があったと認定した１７日、
県内の競技関係者は不満と戸惑いの声を上げた。
厳重注意処分とされた県体育協会の幹部は
「悲願の地元国体優勝が厳しくなった」とショックを隠しきれなかった。
「問題を放置してきた訳ではないが、これまで対応してこなかったことを反省したい」
この日、東京都の岸記念体育館で記者会見した日体協の泉正文国体委員長は、
第三者委員会の答申を受けてこう語った。
３５人は全員が県の強化指定選手。有力選手ほど県外に活動拠点を置くケースが多く、
「現住所」や「勤務地」を置く県内での日常生活の実態がほとんどないため、
参加資格要件を満たしていないと判断された。
第三者委員会のこうした結論に対し、県内の陸上競技協会幹部は
「不況で企業の運動部が次々と廃部となる中、すべての選手が県内で就職し、
県内に住めるわけがない」と憤慨。
「山口だけでなく、全都道府県について調査すべきだ」と不満を漏らした。
県内のある卓球協会幹部は
「（昨年の）千葉国体に出場した選手の山口国体出場が危うくなった」と危機感を抱き、
「優勝のための補強選手を、またゼロから探すのか」と困惑していた。
>>2以降へ続く
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