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朝日新聞編集委員・忠鉢信一
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２０１１年にＪ１、Ｊ２あわせて３８クラブになるＪリーグが、リーグの構成や収益の分配など、運営方法の抜本的な見直しに動き出す。
近く新しい組織をリーグ内に設けることが３１日までにわかった。
すでに実行委員会で承認され、２月の総会で正式に決まる。
「マーケティング委員会」の名称で４月にも本格的に活動を始める見通しだ。
関係者の話を総合すると、検討課題としては２ステージ制の復活、参加基準の高い新たなリーグ設置や３部制の導入、
話題性や収益性を重視した新たなカップ戦の創設、リーグ開幕・閉幕の時期などがあがりそうだ。
１１年はＪリーグにとって、１９９２年のプレ大会（ナビスコ杯）から数えて２０年目。１２年以降のテレビ放映権契約の交渉もあり、Ｊリーグのあり方を見直す機運が高まった。
クラブ側からもクラブ数の拡大によって生まれた格差を問題視する意見が出ている。
リーグは４０を目安にさらにクラブ数を増やす方針だが、すでに競技力だけでなく財政力の格差が目立っている。
最新の情報開示によると、０９年Ｊ１平均営業収入が約３０億円なのに対してＪ２は約９億円。Ｊ１内でも１１億円の山形から６４億円の浦和まで６倍の開きがあった。
北京五輪の男子サッカーの不振で若手起用を義務づける規定を検討した時には、財政基盤の弱いクラブの反対で頓挫した。
コンテンツとしての魅力が足りないと訴えるテレビ局側からの圧力もある。
視聴率が低迷しており、現状の大会方法のままでは地上波の中継を続けることは難しいという声がある。
０４年までの２ステージ制にあった年間王者決定戦の再導入など、盛り上がりや見どころを演出する工夫が求められている。