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今年の日本シリーズも大詰めを迎えたが、地上波テレビの全国中継がこれまで２試合しかない異例の事態となっている。
両チームの人気が全国区でないことに加え、巨人戦の視聴率低下や視聴者層の高齢化など、
プロ野球が全国版コンテンツとしての魅力を失いつつあるためだ。
一方、地元チームを抱える東京以外の放送局や、視聴者層が絞られる衛星放送にとっては有力なコンテンツだ。
在京の民放キー局が日本シリーズをはじめプロ野球中継を敬遠する主因は視聴率の低下だ。
球団側に支払う放映権料の対価として十分な広告料金を得ることが出来なくなっている。
その象徴がかつて「ドル箱」だった巨人戦のナイター中継。今季は最後まで優勝を争ったにもかかわらず、
関東地区の平均世帯視聴率は8.4％（ビデオリサーチ調べ）。これまで最低だった2006年の9.6％を下回った。
日本テレビ放送網の舛方勝宏副社長は「昔は15％でも低い方だった。それが異常だったのかもしれない」と言う。
ＴＢＳ（東京放送）ホールディングスが傘下の横浜ベイスターズ売却に動いたのも同じ理由だ。
以前は10試合以上中継していたが、今季は５試合にとどまり相乗効果が薄れた。
石原俊爾取締役（ＴＢＳテレビ社長）は「地上波で放送するのは厳しい」と話す。
視聴者層の問題もある。主要な広告主である飲料や化粧品の会社が訴求したい対象は若い女性層だが、
プロ野球の視聴者は「今は50歳以上の男性が中心」。
効果が明確なネット広告の普及で、広告主はテレビ広告についても費用対効果に一段と厳しい目を向ける。
広告収入が直近ピークの約８割にとどまる在京キー局にとって、広告主のニーズに応じた番組編成をせざるを得ない。
>>2-5へ続く
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